カレンダーは、得意先のオフィスや家族が集まるリビングなどに置かれ、一年を通じて自社をアピールしてくれる、重要なコミュニケーションツールです。多くの企業が、得意先や顧客に渡す年末のあいさつ用に企業カレンダーを利用しています。この記事では、企業カレンダーを作る目的や手順、おさえておきたいポイントをわかりやすく解説します。

企業カレンダーとは、企業が自社の名前やブランドロゴ、問い合わせ先などを入れて作成し、顧客やコリ引き先に配付するカレンダーです。年末年始の挨拶やノベルティとして贈られることが多く、企業やブランドのアピールなどに役立ちます。

企業カレンダーには、主に「壁掛け型」と「卓上型」の2種類があります。

企業カレンダーで最も多いのは壁掛け型で、1枚1カ月の13枚タイプと、1枚2カ月の7枚タイプ（ともに表紙を含む）が多く作られています。実用性の高い卓上型も人気です。

壁掛け型の特徴は、大きくて、見やすいことです。遠くからでも確認しやすく、オフィスのスタッフや家族など複数の人が見るため、スケジュールの共有によく使われます。

存在感があるため、ビジュアルを重視したものは部屋のインテリアにもなり得ます。

製本は、上部を紙製のヘッダーで留める環境に配慮したタイプが主流ですが、コストの低い中綴じタイプも人気があります。

卓上型は、主にオフィスのデスクや家庭のテーブル、カウンターなどに置いて使われます。オフィスでは個人のスケジュール管理に使われることが多く、必要なときに手元で日程が確認できるので実用的です。

形状としてはリングによる綴じやケースに入れるタイプが主流で、どちらも環境にやさしい紙製が増えています。

それぞれの用途やターゲットに応じて、最適な形状を選ぶようにしましょう。オフィスや家庭で使いやすいデザインを意識すると、長期間使用されやすくなります。

企業カレンダーを制作する主な目的を解説します。

カレンダーは目に付く場所に置かれて毎日のように見られるため、自然に企業名を覚えてもらうことができます。また、カレンダーの絵柄やテーマなどによって、企業の活動や姿勢、ビジョンを伝えることも可能です。

高品質でデザイン性に優れたカレンダーは、企業のイメージアップにもなります。環境に配慮した素材を使えば、企業の社会的責任（CSR）への取組みをアピールすることもできるでしょう。

企業カレンダーは直接的な営業・販促活動にも貢献します。

カレンダーに、社名に加えて連絡先、URLなどを入れておくと、顧客が連絡を取りやすくなります。例えば、リフォーム業者の名前と連絡先が入ったカレンダーが居間に掛けてあれば、急ぎの修理が必要になった際に相談先として想起される可能性が高まります。

年末のあいさつ回りの際の手軽で実用的な手土産になり、顧客と面談するきっかけをつくれるのもメリットのひとつです。

また、毎年欠かさず届けることで、顧客との関係性を強化できます。名入れカレンダーは特別感があり、長く愛用されることで企業の印象を強く残すことができます。使いやすいもの、デザイン性の高いものはノベルティとしての価値が高く、顧客から心待ちにされるケースもあるのです。

次に、企業カレンダー制作の一般的な流れとタイミング（時期）を紹介します。

目的や用途に沿って、どんなカレンダーにしたいのか、形状、テーマ、ビジュアルの方向性や希望、予算をまとめます。次に制作会社（印刷会社）を選定し、制作スケジュールを策定します。

発注先の選定は3～5月に行われることが多いです。

レイアウト、タイトルコピー、写真、美術、暦などカレンダーを構成する要素を決定します。絵柄の選定だけでなく、どういった暦表示にするか（西暦・和暦・行事・歳時記などの表示）にも気を配ります。ノウハウを持っている制作会社に相談し、具体的な提案をもらうとスムーズです。

内容が決まったら、制作会社にロゴやテキストなど必要な原稿素材を渡します。

デザインや形状は通常、7月ぐらいに確定します。

制作会社から上がってきた校正紙をチェックします。ビジュアルの色みや明るさ、デザイン決定したレイアウト、暦部分、社名などを細かく確認して、修正指示を出します。校正を重ね、最終確認をしたあと、印刷、製本を行います。

多くの企業が12月に入ると配布を始めるため、納品は11月初旬というケースが一般的です。

最後に、企業カレンダーを制作する際に知っておきたいポイントを解説します。

カレンダーの絵柄はトレンドを押さえつつ、コーポレート・コミュニケーションの役割を果たせるように、企業やブランドの個性やイメージに合った絵柄を選びましょう。制作会社に依頼して、撮り下ろし・描き下ろしのオリジナル作品を制作することもあります。

ちなみに、2020年の全国カレンダー展の応募作品では、写真を使ったカレンダーが43.5％、美術系（イラスト、日本美術、西洋美術など）が38.9％を占めました。写真では風景を撮影したものが多く、環境保護や共生をテーマとした自然の風景が人気でした。（※）

※出典：日本印刷新聞社編 『カレンダー年鑑2020』

企業カレンダーは使われなければ意味がありません。できるだけ使い勝手のいいものにするために、配布先での利用シーンを考慮して、体裁や暦の表記を検討します。

例えば、日付や曜日は見やすさを重視して、サイズやカラーを選びます。

業種や顧客層によっては、大安や仏滅などの六曜や、大寒や立春といった季節を表す二十四節気があると喜ばれます。海外で配布する場合には、現地の祝日や休日を入れてもよいでしょう。

予定を書き込むタイプのカレンダーでは、暦部分を大きくして一日のスペースにメモ書きの余白を取ります。紙質も大切です。マット紙のような書き込みやすい用紙を選びましょう。

デジタルと連携させて、カレンダーをより楽しんでもらえる仕掛けを盛り込めば、企業としての先進性をアピールすることができます。

例えば、月ごとの絵柄に関する情報や、絵柄に関連した動画を自社のWebサイトに掲載し、カレンダー上の二次元コードから飛べるようにする手法があります。

凝ったものとしては、絵柄自体をスマートフォンのアプリで読み込んで、関連する動画を表示させるAR（拡張現実）機能を付けたカレンダーも登場しています。

カレンダー担当は、カレンダーの制作以外にもさまざまな周辺業務を行います。

例えば、支店や関連会社、販売会社が社名や連絡先を刷り替える場合には、それぞれから注文を取り、掲載原稿の入稿や確認、配送などを管理します。リストをもとに顧客に直接カレンダーを発送する場合には、在庫管理や発送業務に手間と時間を取られます。

こうした負荷を軽減したい場合には、外注を検討しましょう。事務局代行を請け負う制作会社を活用すると、煩雑な業務をワンストップで効率的に進められ、誤発注や重複などのトラブルも回避できます。

コストをかけてカレンダーを制作するからには、役割や目的をしっかりと見据えることが大切です。ただ作って配るのではなく、顧客や取引先に良い印象を与え、企業名を覚えてもらえるカレンダー、そして何より喜んで使ってもらえるカレンダーを目指します。年末にはたくさんの企業カレンダーが届きます。そのなかから選ばれ、使われる企業カレンダーを作って、事業活動に貢献しましょう。

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